クロス・コミュニケーション『【最新版】職種で見る！AI活用状況に関する実態調査-2026年-』調査レポートを公開

株式会社クロス・コミュニケーションは、生成AIの活用状況に関する調査レポートを公開しました。
2026年6月に、現在就業中の20～59歳男女3,525名を対象として実施しました。
職種別の利用率や用途、生成AI活用による変化、社内ガイドラインの策定状況をまとめています。

記事の概要

株式会社クロス・コミュニケーションは、2026年6月に実施した生成AI活用状況の調査レポートを公開しました。
調査対象は、北海道や東京都、大阪府など12都道府県に住む、20～59歳の現在就業中の男女です。
調査は2026年6月18日から24日まで、インターネットリサーチで実施しました。
サンプル数は3,525で、実査は株式会社クロス・マーケティングが担当しました。
日常的に生成AIを使う割合は、マーケティング部門が59.8%、経営企画部門が57.4%でした。
一方、製造部門は29.4%で、職種によって利用頻度や定着度に差が見られました。
利用用途は、情報システム関連で情報収集が60.5%、コード生成が45.0%となりました。
営業や企画関連では、文章作成・校正が63.0%、アイデア出しが41.0%となりました。
生成AIの活用による効果は、職種を問わず作業時間の短縮が最も多く、6割を超えました。
社内に公式ガイドラインがある割合は、情報システム関連で29.2%、営業・企画関連で20.5%でした。
両職種とも約4人に1人がガイドラインの有無を「わからない」と回答しており、周知や浸透が課題となっています。

記事のポイント

1. 職種で利用率に差： 日常的な生成AIの利用率は、マーケティング部門が59.8%で最も高く、製造部門は29.4%にとどまりました。
2. 用途も職種で異なる： 情報システム関連では情報収集やコード生成が、営業・企画関連では文章作成・校正やアイデア出しが中心でした。
3. ルール浸透に課題： 公式ガイドラインがある企業は情報システム関連で29.2%、営業・企画関連で20.5%ですが、約4人に1人は状況を把握していませんでした。

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