Seagate Technology、AIでストレージ需要増も準備十分は38％

Seagate Technologyは、企業のAI活用を支えるデータインフラの準備状況を調査しました。
今後3年間でAIによりストレージ要件が増えると予測した企業は99％でした。
一方、長期的なデータ需要への準備が「十分」と回答した企業は38％にとどまりました。
日本企業では、準備が十分と回答した割合が16％でした。

記事の概要

調査はRecon AnalyticsがSeagateの委託を受け、米国、中国、インド、英国、ドイツ、フランス、日本の7カ国・地域で実施しました。
調査時期は5～6月で、企業のテクノロジー意思決定者2712人から回答を得ました。
AI投資については、86％が中程度または大きな投資収益率（ROI）を得ていると回答しました。
このうち33％は、測定可能な「大きなROI」が得られたと回答しました。
ストレージ需要が今後3年間で50％を超えて増えると見込む企業は32％でした。
AI導入の課題は「データ品質とデータの準備状況」が53％で最多となり、「ストレージインフラ」が43％で続きました。
76％の企業はデータセンター投資をインフラ投資の上位3つの優先事項に位置付け、20％は最優先項目としました。
Seagateは、AI処理能力とインフラ効率を同時に高める考え方として「Sustainable Scaling」を掲げています。

記事のポイント

1. ストレージ需要が増加： 99％の企業が、今後3年間でAIによるストレージ需要の増加を予測しています。
2. 準備状況に大きな差： 長期的なAIデータ需要への準備が十分と回答した企業は38％で、日本企業は16％でした。
3. 持続可能性も課題： 77％の企業が、持続可能性やエネルギー懸念からAIインフラを延期または再構築しました。

このニュースがもたらす影響

• 導入を検討する企業： AIのROIだけでなく、データ品質やストレージ容量、ガバナンスまで含めて投資効果を見積もる必要が高まりそうです。
• インフラ事業者： 計算資源の性能訴求だけでは差別化しにくくなり、増大するデータを効率よく保存・活用する設計や持続可能性が選定軸になる可能性があります。
• 日本企業のIT部門： 準備状況が16％にとどまる現状を踏まえ、既存データへのアクセス性や管理体制を点検し、AI活用と基盤整備を並行して進めることが求められそうです。

このニュースの背景

AI投資については、86％の企業が中程度または大きなROIを得ている一方、長期的なデータ需要への準備が十分な企業は38％にとどまっています。
AIによるストレージ需要の増加を99％が見込むなか、データ品質や準備状況、ストレージインフラが導入上の課題になっています。
データセンター投資を優先する企業が多い一方、持続可能性やエネルギーへの懸念からインフラ拡張を延期・再構築した企業も77％に上っています。
日本企業では、長期的なAIデータ需要への準備が十分と回答した割合が16％で、データ基盤の整備がより大きな論点になっています。

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詳しい記事の内容はこちらから（引用元）

ZDNET Japan

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