フィリップス・ジャパンは、医療従事者と患者を対象にした「Future Health Index 2026」を発表しました。
10カ国の医療従事者2,000人超と患者2万人超を調査し、医療現場でのAI活用状況を分析しました。
医療従事者の50%が、AIによってより多くの患者を診療できるようになったと回答しました。
一方で、AIツールのトレーニングや組織内のガバナンスには課題が残っています。
記事の概要
Future Health Indexは、フィリップスの委託で実施されているグローバル調査です。
2026年度版は今回で11回目となり、AIが医療にもたらす具体的な影響と測定可能な成果を調べました。
ブラジル、中国、フランス、ドイツ、インド、インドネシア、オランダ、サウジアラビア、英国、米国の10カ国を対象にしています。
医療従事者の50%が、AIによって診療できる患者数が増えたと回答し、増加人数は週平均8人でした。
71%がワークフローの効率改善、65%が意思決定への確信向上を実感したと回答しました。
一方、64%は職場のAIツールでニーズを満たせない場合、個人で利用しているAIツールを使うと回答しました。
AI搭載ツールのトレーニングについて、70%が利用できない、限定的、または一貫性がないと回答しました。
医療従事者の90%は人の関与が不可欠とし、86%はAIの全出力に人の監督が必要だと考えています。
記事のポイント
- 診療患者数が週8人増加: AIで診療患者数が増えた医療従事者では、1週間あたり平均8人多く診療できるようになったと回答しています。
- 組織の教育体制に課題: 医療従事者の70%が、所属組織のAI搭載ツールに関するトレーニングは不十分と回答しています。
- AIは判断を支える役割: AIエージェントが臨床推論や意思決定を支援すると考える人は65%ですが、独立判断を許容する人は10%未満です。
このニュースがもたらす影響
- 導入を検討する企業: 診療患者数や業務効率への効果が示されたことで、導入判断では期待値だけでなく、週あたりの対応人数や現場業務への波及をどう測るかが問われそうです。
- 医療機関の管理者: 職場のツールで足りない場合に個人利用へ流れる実態から、導入製品の選定に加え、用途を定めた教育と利用状況を管理する仕組みが必要になりそうです。
- 医療AI提供企業: AIエージェントの支援は受け入れられても独立判断への許容度は低いため、人が確認しながら臨床業務へ組み込める設計と運用支援が重視されそうです。
このニュースの背景
医療従事者の半数がAIによる診療患者数の増加を回答し、業務効率や意思決定への確信向上も示されました。
一方で、職場のAIツールではニーズを満たせない場合に個人利用へ移る医療従事者が多く、組織の整備が活用の広がりに追いついていない状況がうかがえます。
AI搭載ツールのトレーニングが不十分との回答も多く、導入効果を広げるうえで教育やガバナンスが焦点になっています。
AIの判断については、人の関与や出力への監督を必要とする医療従事者が大多数を占めています。
関連するニュース
- エルピクセルは画像検査経験者500名を調査し、AIダブルチェックへの安心感と費用意向を明らかにしました。
- ソラストはipeと協業し、医療機関向けにAI検索での情報露出分析から対策実行、効果測定まで支援します。
- テックビズはITフリーランス395名を調査し、生成AIへの危機感と対策の実態を明らかにしました。
詳しい記事の内容はこちらから(引用元)
株式会社フィリップス・ジャパンのプレスリリース(2026年10月15日 14時00分)フィリップス、グローバル調査レポー…
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000260.000019698.html