Boost Healthは、NTT東日本北海道事業部で実施した「BOOST」の3カ月間の結果を公表しました。
AIによる週次セルフセッションと専属コーチの面談を組み合わせ、社員10名のストレス対処力やエンゲージメントを検証しました。
若手社員のストレス負荷が38%低下したほか、全体のコンディションスコアは初週比で平均33%改善しました。
記事の概要
対象はNTT東日本北海道事業部の企画総務部に所属する20〜60代の社員10名です。
実施期間は2025年10月20日から12月20日までで、月1回の専属コーチによる1on1面談を計3回行いました。
参加者は週15分のAIセルフセッションにも取り組み、ストレス対処力の向上や行動変容の仕組み化を検証しました。
9週間の週次データでは、コンディションスコアが初週から最終週にかけて平均33%改善し、10名中9名で向上しました。
エンゲージメントは若手が7%、中堅が11%向上し、ストレス対処力も若手で8%、中堅で5%改善しました。
若手のストレス負荷は38%低下し、キャリア明確性は若手で11%、中堅で18%向上しました。
セッション実施率は92%、プログラム満足度は100%で、コーチ面談満足度は10点満点中9.5点でした。
記事のポイント
- AIと面談を併用: 週15分のAIセルフセッションと月1回の専属コーチ面談を組み合わせ、内省から行動実践までを3カ月間支援しました。
- 若手の負荷が低下: 若手5名ではストレス負荷が38%低下し、ストレス対処力は8%、エンゲージメントは7%向上しました。
- 人的資本を数値化: コンディションやキャリア明確性、生産性などを事前・事後調査で測定し、人材施策の効果を数値で確認しました。
このニュースがもたらす影響
- 導入検討企業: 10名規模の実証で若手のストレス負荷低下などが示されたため、導入企業はAI単独ではなく、面談や測定を含む運用設計と効果検証の方法を先に詰める必要がありそうです。
- HRサービス事業者: AIセッションとコーチ面談を組み合わせ、コンディションやキャリア明確性まで測った点から、HRサービス事業者は利用継続率だけでなく、人材施策の成果指標まで設計することが求められそうです。
- 健康経営担当者: 若手5名でストレス負荷38%低下、エンゲージメント7%向上が示されたことは、研修中心だった施策に、継続的な内省と行動支援を組み込む選択肢を加える可能性があります。
このニュースの背景
リモートワークの浸透や働き方の多様化が進む中、NTT東日本北海道事業部は社員の心身の健康と自律的な成長を課題としていました。
特に若手社員のメンタル不調の未然防止、エンゲージメント向上、レジリエンス強化が重要なテーマでした。
従来の研修などによる知識付与に加え、ストレス対処力の向上や思考整理から行動実践までを継続的に支援する手段として、今回の実証につながりました。
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詳しい記事の内容はこちらから(引用元)
Boost Health株式会社のプレスリリース(2026年8月25日 10時00分)NTT東日本 北海道事業部の若手・…
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000027.000140263.html