COMPASSは、大阪大学の研究チームと連携し、宮城県気仙沼市でAI型教材「キュビナ」の効果を検証しました。
市立小中学校の児童生徒2,268人を対象に、利用状況と学力調査の変化を分析しました。
複数の学年・教科で、利用頻度が高い児童生徒ほど正答率の伸びが大きい傾向が確認されました。
記事の概要
検証は、2025年10月から2026年3月まで、大阪大学の後藤崇志准教授、西森年寿教授、村上正行教授らと実施されました。
対象は、気仙沼市立の小学2年生から中学2年生までの計2,268人です。
対象科目は、小学校が国語・算数、中学校が国語・数学・英語です。
2024年4月から2025年4月までの学習ログと、同期間の前後に実施された学力調査を分析しました。
利用頻度や問題解答数、使用時間、時間帯、機能、取り組み結果などを分析対象としました。
複数の統計的手法を用い、キュビナの活用状況と学力の変化を多角的に調査しました。
利用頻度の高い群は、低い群と比べて複数の学年・教科で正答率の伸びが上回りました。
AIが理解度に応じて出題する「復習問題」の正答率が高いほど、事後テストの正答率も高い傾向が見られました。
記事のポイント
- 対象は2,268人: 気仙沼市立の小学2年生から中学2年生までを対象に、国語や算数、数学、英語の学力変化を調べました。
- 学習ログを統計分析: 利用頻度や問題解答数、使用時間などのログと前後の学力調査を用い、複数の手法で影響を分析しました。
- 復習問題との関連: AIが個々の理解度に応じて出題する復習問題は、正答率が高いほど事後テストも高い傾向が見られました。
このニュースがもたらす影響
- 導入を検討する自治体: 学習ログと前後の学力調査を組み合わせれば、導入後の成果を利用状況と結び付けて検証できます。因果関係までは示されていないため、評価設計と継続的な測定が重要になりそうです。
- 教育委員会: 利用頻度だけでなく、AIが出す復習問題への取り組み結果も運用改善の指標にできます。各校への活用促進では、利用量の確保と学習内容の理解をどう両立するかが課題になりそうです。
- 教育サービス提供者: AIによる個別最適な出題は、機能の有無だけでなく学力との関連を示せるかが評価材料になり得ます。今後は利用ログと成果を結び付けた検証や、安全な教育データ活用が求められそうです。
このニュースの背景
気仙沼市は2024年から、市内の全市立小中学校にキュビナを導入しています。
今回の検証では、2024年4月から2025年4月までの学習ログと、期間の前後に実施された学力調査を分析しました。
気仙沼市は客観的な根拠を重視する教育政策に取り組んでおり、COMPASSと大阪大学の研究チームが、利用状況と学力の変化を複数の統計的手法で調べました。
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詳しい記事の内容はこちらから(引用元)
株式会社COMPASSのプレスリリース(2026年11月10日 11時00分)株式会社COMPASS 大阪大学大学院人間…
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000280.000024557.html