COODは、東証に上場する事業会社3,899社を対象に、生成AIによる企業の認知状況を調査しました。
ChatGPT、Gemini、Claudeに企業名を示さず、各業界で信頼できる企業を尋ねました。
合計891回の回答を集計した結果、3,512社が一度もおすすめとして挙げられませんでした。
記事の概要
調査対象は、東証プライム・スタンダード・グロース・PRO Marketに上場する事業会社3,899社です。
ETFやREITなどの金融商品を除き、33業種の国内上場企業を対象にしています。
33業種ごとに社名を含めない質問を3パターン用意し、ChatGPT、Gemini、Claudeに各3回ずつ尋ねました。
その結果、3,899社のうち3,512社が一度も回答に登場せず、AI非認知率は90.1%でした。
業種別では、保険業の非認知率が100.0%、情報・通信業が96.6%でした。
小売業・不動産業は95.0%、サービス業は94.6%となりました。
一方、三菱商事やトヨタ自動車など認知度が高い企業は、ニュース参照数の中央値が約4.1倍でした。
COODは、調査に用いた非指名検索を自社で試せるAEO診断SaaS「AIがいうてた」を提供しています。
記事のポイント
- 891回の非指名検索： 33業種に3問ずつ用意し、3つの生成AIへ各3回質問して企業名の登場有無を集計しました。
- 業種別の非認知率： 保険業は100.0%、情報・通信業は96.6%で、業界を問わずAIに挙がらない企業が多い結果でした。
- 報道露出と認知度： AIに認知されている企業は、認知されていない企業よりニュース参照数の中央値が約4.1倍でした。
このニュースがもたらす影響
- 導入を検討する企業： 自社名を出さない質問で名前が挙がるかを確認することで、従来の検索順位や自社サイトの閲覧数だけでは捉えにくいAI経由の認知を、広報・マーケティングの点検項目に加える必要がありそうです。
- 広報・マーケ担当： AIに認知された企業でニュース参照数の中央値が約4.1倍だった結果から、発表内容だけでなく継続的な報道露出を、AIに届く情報設計の観点で見直すことになりそうです。
- AEOサービス提供者： 3つの生成AIと33業種の結果を横断した調査であるため、診断サービスには単一モデルの順位だけでなく、質問条件や回答の再現性まで示す説明が求められそうです。
このニュースの背景
生成AIが企業やサービスを探す際の情報の入り口になりつつある一方、自社がどのように認識されているかを企業側が把握する手段は限られていました。
今回の調査では、企業名を示さない質問を複数の生成AIに投げ、回答への登場有無を集計しています。
AIに認知された企業とされていない企業ではニュース参照数の中央値に約4.1倍の差があり、Web上の情報発信量との関係を確認する材料になっています。
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詳しい記事の内容はこちらから（引用元）
COOD株式会社のプレスリリース（2026年10月17日 18時50分）AIを"ハッキング"してわかった不都合な真実 東…
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000015.000160942.html