Faber Company、大手109社のAI検索対策実施状況を調査

Faber Companyは、大手企業109社を対象にAI検索対策の実施状況を調査しました。
本格的に実施している企業は10％にとどまり、35％が試験実施、26％が情報収集段階でした。
AI検索での引用数・引用率と、AI検索経由の流入数は、ともに52.7％で重視するKPIの首位でした。

記事の概要

調査対象は、Faber Companyのメールマガジン購読者と、オウンドメディア「AI×SEO」の読者です。
調査期間は2026年6月3日から7月7日までで、有効回答数は109件でした。
AI検索対策の社内呼称は、「特に統一されていない」が49％で最多となりました。
呼称にはLLMO、GEO、AIOなどがあり、施策や評価指標の共通理解は形成途上です。
実施状況では、「一部試験的に実施している」が35％、「情報収集段階」が26％でした。
重視するKPIは、「AI検索での引用数・引用率」と「AI検索経由の流入数」が、ともに52.7％でした。
調査結果では、年間予算や拠出元、関与部署、担当者数、モニタリングツールの利用状況も扱っています。
調査資料のフル版は、ホワイトペーパーとして無料公開されています。

記事のポイント

1. 実施企業は10％： AI検索対策を本格的に実施する企業は10％で、試験実施と情報収集段階が中心です。
2. 呼称は49％が未統一： GEO、LLMO、AIOなど複数の呼称があり、社内で特に統一されていない企業が49％です。
3. KPIは引用と流入： AI検索での引用数・引用率と、AI検索経由の流入数が、ともに52.7％で最多でした。

このニュースがもたらす影響

• 導入検討企業： 本格実施が10％にとどまり、試験・情報収集が中心であるため、まず対象テーマを絞った計測と既存コンテンツ改善を、専用予算の有無と合わせて検討する段階と考えられます。
• マーケ部門： 社内呼称が49％で統一されていない一方、引用・流入を同率で重視する結果から、SEOなど既存担当との間で施策名と評価範囲を先にそろえる必要が出てきそうです。
• 支援サービス提供者： 多くが試験・情報収集段階にあり、予算・体制・ツール利用状況も論点となるため、現状把握からKPI設計、継続計測までを段階的に示す提案が求められそうです。

このニュースの背景

AI検索では、自社が回答内で引用・参照されるかだけでなく、ブランド情報が正しく理解されているかも確認する必要があります。
一方で、GEO、LLMO、AIOなど複数の呼称が並び、企業内でも施策や評価指標の共通理解は形成途上です。
こうした状況を踏まえ、Faber Companyは大手企業の予算、体制、施策、モニタリング、KPIの実態を把握するため、メールマガジン購読者とオウンドメディア読者を対象に調査しました。

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