一般社団法人日本精神神経画像センターがうつ病治療予測AI研究に参画

UNB住吉神社前クリニックは、AMED採択の共同研究に参画します。
研究では、脳機能指標に基づくうつ病治療反応性予測AIの開発を目指します。
合同会社ユニバーサル・ブレインなど、産学医5機関が研究開発を進めます。

記事の概要

UNB住吉神社前クリニックは、AMEDの令和7年度「次世代型医療機器開発等促進事業」に採択された共同研究へ参画します。
研究課題は「脳機能指標に基づいたうつ病治療反応性予測AIの開発」です。
合同会社ユニバーサル・ブレインを中心に、九州大学病院精神科神経科、肥前精神医療センター、国立精神・神経医療研究センターと研究開発を進めます。
うつ病は世界で約3億人、国内で114万人超の患者がいる主要な精神疾患です。
初回投薬で十分な効果が得られる患者は約30〜40％に留まり、治療抵抗性がある場合は適切な治療まで平均11.5カ月を要します。
研究では、8チャンネル非侵襲的脳波計「UB ERP System」を使い、ERPと呼ばれる神経生理学的指標を測定します。
P300、ERN、RewP、LPPなどのERP成分を用い、各治療法を受ける患者への脳機能測定結果のフィードバックと臨床的有用性を検証します。
合同会社ユニバーサル・ブレインは、研究成果に基づく治療反応性予測AIの開発を進めます。

記事のポイント

1. 産学医5機関で研究： 合同会社ユニバーサル・ブレインを中心に、九州大学病院など5機関が共同研究を進めます。
2. ERPを治療評価に活用： 8チャンネル非侵襲的脳波計「UB ERP System」でERPを測定し、治療反応を検証します。
3. AIで治療反応を予測： 脳波データとAIモデルによる予測技術を実証し、医療機器承認への貢献も目指します。

このニュースがもたらす影響

• 医療機器企業： 脳波データを用いた治療反応予測の臨床的有用性が検証されれば、医療機器開発では研究段階から承認・実装までを見据えた評価設計が求められそうです。
• 精神科医療機関： 精神科医療機関では、問診や症状評価に加えて脳機能指標を治療判断や患者への説明に組み込めるか、測定負担と有用性を見極める必要が生じそうです。
• AI・医療機器業界： AI・医療機器業界では、診断名だけでなく治療反応性を予測する技術の実証が進むことで、脳波データの標準化や臨床現場での運用方法が競争軸になる可能性があります。

このニュースの背景

うつ病では、治療前にどの治療法が適しているかを客観的に示す指標がなく、治療選択は主に問診や臨床症状に依存しています。
初回投薬で十分な効果が得られる患者は約30〜40％にとどまり、治療抵抗性がある場合は適切な治療まで平均11.5カ月を要します。
今回の研究は、脳波から得られるERPを治療反応の評価に用い、脳機能データとAIによって治療選択を支援できるか検証する位置づけです。
臨床データの蓄積からAI開発、医療機器承認への貢献までを産学医で進めることで、研究成果を医療現場で使える形に近づける狙いがあると考えられます。

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