SThree調査、AI導入後の人員削減を85.7%が見直し

SThreeは、YouGovの調査をもとに「STEM Workforce Report 2026」を発表しました。
日本のSTEM人材では、AI導入に伴う人員削減の一部撤回や予定が85.7%に上りました。
一方で、技術人材の不足による業務負担の増加やプロジェクト遅延も確認されています。

記事の概要

日本調査は、STEM分野で働く794人を対象に、2026年7月15日から8月24日までオンラインで実施されました。
回答者のうち105人（13.2%）は、過去12カ月間にAI導入に直接関連した人員削減があったと回答しました。
この105人のうち67.6%は、削減決定の少なくとも一部が撤回されたと回答しました。
さらに18.1%は、今後撤回される予定だと回答しており、合計は85.7%です。
AIを業務で使う592人では、64.9%が2年前と比べてチームの生産性が向上したと回答しました。
一方、全体の39.4%はAI生成物の検証・確認時間が増え、35.4%は修正や手直しの時間が増えたと回答しました。
技術人材の補充が困難になったとの回答は46.6%、未補充による業務負担の増加は41.2%でした。
SThreeは、AI導入と人材育成を一体で進め、専門人材の定着や既存社員の育成に投資する必要性を指摘しています。

記事のポイント

1. 人員削減を見直す動き： AI導入に伴う削減を経験した105人では、67.6%が一部撤回済み、18.1%が撤回予定と回答しています。
2. 生産性と確認負担： AI利用者の64.9%が生産性向上を実感する一方、生成物の確認や修正時間が増えた回答も目立っています。
3. 技術人材の不足： 技術人材の補充困難は46.6%に上り、31.0%ではスキル不足によるプロジェクト遅延や中止が起きています。

このニュースがもたらす影響

• 導入を検討する企業： AI導入による人員削減だけでなく、検証・修正負担や専門性の不足まで見込み、経験者の定着と既存社員の育成を含む体制設計が求められそうです。
• 人材・採用担当： 採用計画では単純な要員削減効果を前提にせず、補充困難な技術人材をどの職種で確保し、正社員・契約社員や育成でどう補うかを早期に検討する必要があります。
• 人材サービス会社： AI導入企業の需要は採用支援だけでなく、専門人材の定着や既存社員のスキル開発にも広がる可能性があり、両者を組み合わせた提案が差別化につながると考えられます。

このニュースの背景

日本のSTEM人材794人を対象にした調査では、AIを使う592人の64.9%がチームの生産性向上を感じる一方、成果物の確認や修正に時間がかかる実態も示されました。
技術人材の補充困難を経験した回答は46.6%、未補充による業務負担の増加は41.2%に上り、スキル不足によるプロジェクトの遅延・中止も31.0%で確認されています。
AI導入に伴う人員削減を経験した105人では、その一部撤回済みまたは撤回予定との回答が合計85.7%となり、AI投資と人材確保を切り分けにくい状況が浮かびました。

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