松尾研究所とイトーキ、854名の行動から生産性推定モデル構築

松尾研究所とイトーキは、854名の行動データを分析する「データ駆動型生産性推定モデル」を構築しました。
会議やメール・チャット、オフィス内の移動など70種類のデータを使い、生産性に影響する行動の因果関係を探索しました。
会議は長さより数が翌日の心のコンディションに影響し、60分以上集中できた日は88％の従業員で翌日の向上が確認されました。

記事の概要

共同研究では、イトーキ本社オフィスで働く854名を対象に、2025年12月1日から12月31日までデータを取得しました。
会議の時間や数、メール・チャットの頻度、オフィス内の移動回数など、日々の行動データを70種類抽出しました。
行動データと心身の健康、社内の人間関係などのコンディション、能力発揮度への影響を分析しました。
分析では「設計・開発・企画」「営業・サービス」「管理」の3職種を比較し、職種ごとの違いも検証しました。
中核技術には、時系列の因果探索手法であるVAR-LiNGAMを使いました。
3職種すべてで、会議の数が多い日は翌日の心のコンディションが低下する傾向を確認しました。
中断されず60分以上作業できた日は、分析対象の88％の従業員で翌日の心のコンディション向上が確認されました。
今後は異なる職種や拠点、企業へモデルを展開し、イトーキのオフィスづくりや運用の知見と組み合わせる方針です。

記事のポイント

1. 会議は数が影響： 3職種に共通して、会議の総時間より会議の数が翌日の心のコンディションに強く影響しました。
2. 集中時間と状態： 会議などに中断されず60分以上作業できた日は、88％の従業員で翌日の状態向上が確認されました。
3. 受信量に職種差： 営業・サービス職ではメール・チャットの受信量が、組織内の人間関係や体のコンディションに影響しました。

このニュースがもたらす影響

• 人事・総務担当者： 854名の行動データから職種別に影響要因を見られるため、全社一律の会議削減ではなく、職種ごとに会議数や集中時間を見直し、翌日の状態で施策を検証する流れを検討しやすくなります。
• 働き方支援企業： サーベイによる状態把握に加え、会議数や受信量など日々の行動から翌日への影響を探る枠組みが示されました。可視化にとどまらず、施策の因果検証まで含む提案が求められる可能性があります。
• 企業のデータ部門： 異なる職種・拠点・企業への展開を目指すとされているため、自社の行動データをどこまで取得できるか、職種差をどう扱うかを、導入前に整理する必要がありそうです。

このニュースの背景

人的資本への投資が進む一方、生産性の状態を把握できても、何を変えれば改善するのかを特定することは難しい状況でした。
イトーキでは従来、サーベイを中心に働く人の状態やオフィス環境を捉えていましたが、状態と行動の因果関係まで明らかにすることが課題でした。
そこで、会議やメール・チャット、オフィス内の移動など客観的な行動データとコンディションを時系列で分析し、改善要因を探る共同研究が進められました。

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