Nutanixの最新調査で、日本企業のAIインフラに対する不足感が明らかになりました。
オンプレミスでAIワークロードを運用する場合、回答者の83%が現行インフラでは十分に支えられないと回答しました。
今後3年間で5つ以上のAI対応アプリケーションを導入する企業は51%に上ります。
記事の概要
Nutanixの「Nutanix Enterprise Cloud Index(ECI)」が、AIワークロードに関する企業の認識を調査しました。
アジア太平洋地域では、77〜87%の企業が自社インフラではAIワークロードを十分に支えられないと回答しました。
日本では、オンプレミスへのAIワークロード導入に現行インフラが対応できないとする回答が83%に達しました。
日本企業の51%は、今後3年間で5つ以上のAI対応アプリケーションを導入すると見込んでいます。
AIの学習や推論、データ処理は、データセンターやクラウド、エッジ環境をまたいで実行されます。
日本企業の86%が今後のコンテナ化拡大を見込み、84%がすでにコンテナ環境で新規アプリケーションを構築しています。
さらに83%が、AIがコンテナ導入を加速させていると回答しました。
調査では、AI活用の拡大に向けて、分散環境を一貫して管理する基盤の整備が課題として示されています。
記事のポイント
- AI基盤に不足感: 日本では、オンプレミスでAIワークロードを運用する場合、回答者の83%が現行インフラでは不十分と回答しました。
- 分散環境への対応: AIの学習や推論はデータセンター、クラウド、エッジをまたぐため、環境横断の運用とガバナンスが必要です。
- コンテナ導入が拡大: 日本企業の86%がコンテナ化の拡大を見込み、84%が新規アプリケーションをコンテナ環境で構築しています。
このニュースがもたらす影響
- 導入検討企業: AI対応アプリケーションを増やす前に、オンプレミス、クラウド、エッジをまたぐ運用基盤とガバナンスを整える計画が必要になりそうです。
- 基盤サービス提供者: コンテナの移植性だけでなく、計算資源、ストレージ、ネットワーク、セキュリティを環境横断で管理する機能が選定軸になる可能性があります。
- 経営・IT部門: AIの導入件数を増やす判断では、個別アプリケーションの効果だけでなく、データ主権やコスト、ハードウェア確保を含む基盤投資を先に検討する必要があります。
このニュースの背景
日本企業ではAI活用の拡大に対し、期待や導入計画を支えるITインフラの整備が追いついていない状況が示されています。
AIの学習、推論、データ処理がデータセンター、クラウド、エッジに分散するため、従来の中央集約型の運用では対応が難しくなっています。
コンテナは複数環境でAIモデルやアプリケーションを動かす共通基盤として利用が広がっていますが、基盤側の複雑さまで解消するものではありません。
そのため、AI活用を本格展開する企業には、分散環境を一貫して運用・管理する仕組みが求められています。
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詳しい記事の内容はこちらから(引用元)
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https://japan.zdnet.com/article/35254861/