株式会社IGNITEは、TOPIX Mid400に採用されているメーカー80社の英語サイトを調査しました。
会社情報の構造化データを英語トップページに記述していた企業は、12社で15.0%でした。
日英ページをhreflangで相互に対応づけていた企業は14社で17.5%でした。
AIクローラーをrobots.txtで明示的に拒否していた企業は、0社でした。
記事の概要
調査対象は、東証プライム市場に上場する電気機器、機械、輸送用機器、精密機器の企業です。
調査対象企業は、TOPIX Core30・Large70を除くTOPIX Mid400採用企業から選ばれました。
各社の英語トップページ、robots.txt、llms.txt、サイトマップなどを2026年11月13日に取得しました。
Organizationなどの会社情報の構造化データを英語トップページに記述していた企業は12社でした。
構造化データの記述は、輸送用機器12社と精密機器7社では0社でした。
hreflangで日英トップページを相互に指定していた企業は14社で、片方向の指定などは10社ありました。
AI向けにサイト内容を案内するllms.txtを設置していた企業は2社で、全体の2.5%でした。
IGNITEは、構造化データと日英ページの対応づけはAI検索に限らず、検索エンジンやAIに企業を識別させる基本設定だと説明しています。
記事のポイント
- AIクローラー拒否は0社: robots.txtを学習用と検索・回答用に分けて確認し、英語トップページを明示的に拒否する企業はありませんでした。
- 構造化データは15.0%: 会社名や所在地を機械可読にするOrganizationなどの記述は、80社中12社にとどまりました。
- hreflang対応は17.5%: 日英トップページが相互に対応する企業は14社でした。llms.txtの設置は2社にとどまりました。
このニュースがもたらす影響
- 英語サイト担当者: 英語サイトを運用する担当者は、AI向けの新機能を探す前に、Organizationやhreflangの実装状況を点検する優先順位をつけやすくなります。未整備なら、サイト改修の要件に機械可読性と日英対応を含めることが求められそうです。
- 同業の支援会社: 海外マーケティングやWeb制作を支援する企業は、AI検索対応を個別の施策として売るだけでなく、既存サイトの基本設定を診断し、業種別の不足を示すサービスへ広げる余地がありそうです。
- IR・広報担当者: IR・広報担当者は、英語ページを海外向けの情報発信だけでなく、企業情報を機械に正しく伝える接点として見直す必要が出てきます。拒否設定がないことだけでは、識別性まで担保できないと考えられます。
このニュースの背景
調査対象は、東証プライム市場に上場し、TOPIX Mid400に採用されている電気機器、機械、輸送用機器、精密機器の企業です。
IGNITEは、各社の英語トップページやrobots.txt、llms.txt、サイトマップなどを2026年11月13日に取得して判定しました。
調査では、AIクローラーへのアクセス拒否だけでなく、会社情報の構造化データや日英ページの対応づけも確認しています。
IGNITEは、これらをAI検索に限らず、検索エンジンやAIに企業を正しく識別させるための基本設定と位置づけています。
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詳しい記事の内容はこちらから(引用元)
株式会社 IGNITEのプレスリリース(2026年11月19日 10時00分)プライム上場メーカー80社の英語サイトのA…
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000010.000091557.html