記事の概要
古野電気は、AIを活用した需要予測のためのデータが不足していることに気づき、AI導入の方針を見直しました。
2023年末にデータ分析ツールを導入し、2024年中に業務利用の体制を整える計画でしたが、一年間の試行錯誤を経て、十分なデータが社内に整っていないことが判明しました。
これに伴い、AI活用に必要なデータ収集の仕組みを根本的に見直すことを決定しました。
古野電気は2019年から「データの民主化」を推進し、社員がデータを利用できる環境を整備してきました。
基幹系システムの刷新後、データ分析ソフトを導入し、データウエアハウスの環境も改良しました。
現場からの発案で製品ごとの販売価格を一目で確認できる分析画面を開発するなど、データ活用の促進を図っています。
記事のポイント
詳しい記事の内容はこちらから(引用元)
日経クロステック(xTECH)
船舶用電子機器大手の古野電気は、1年前推進してきたAIを使った予測などを実現するための環境整備を中止した。古野電気は全…
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00001/10036/